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手動ラップ式簡易トイレ ラップポン PF−1
手動ラップ式簡易トイレ ラップポン PF−1
手動ラップ式簡易トイレ ラップポン PF−1
手動ラップ式簡易トイレ ラップポン PF−1

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手動ラップ式簡易トイレ ラップポン PF−1

商品コード 4082300101
販売価格 53,900円
(税抜: 49,000円)
販売単位 1台
入数 1台
出荷予定日 12営業日以内出荷
※ミドリ安全営業所経由の納品の場合は異なります。
返品可否 返品不可


返品不可

    ●商品の外観、価格、仕様等を変更させていただく場合があります。予めご了承ください。


素材・材質 胴体・台座・便座ユニット:ポリプロピレン
汚物袋:ポリエチレン
凝固剤:高吸水性樹脂
重量・容量 5.0kg(梱包時)/4.2kg(製品質量)
耐荷重:100kg
サイズ・寸法 組立サイズ:幅376×奥行510×高さ400mm
梱包サイズ:幅170×奥行560×高さ410mm
特徴 ・熱圧着で悪臭や細菌を閉じ込める
・多層構造の防臭特殊フィルム(BOS)で悪臭の広がりを防止
・軽量で折り畳み可能⇒省スペースで収納可能

定格電圧:便座ユニット:DC12〜16V/AC4アダプター:AC100V 50/60Hz
定格消費電圧:35W
付属品 消耗品30回分(汚物袋:30個/凝固剤:30袋)・トートバッグ
注意点 ※こちらの商品は取り寄せ商品となります。ご注文頂いた時点より『キャンセル不可』となりますのでご注意ください。
※こちらの商品はご注文頂いた時点より『キャンセル不可』となりますのでご注意ください。

特徴
密封個包装のための手動式ラップ機構を搭載
手動式ラップ機構は水を使わず、熱圧着によって排泄物を1回毎に密封するため、臭いも菌も漏らさず衛生的。
また、排泄物(汚物)は個包装になっているため、後処理の手間もいりません。
簡単組立・操作
組立は、1.折り畳み式胴体を広げる。2.台座を入れる。3.便座ユニットを設置する。の3ステップのみ。
汚物袋を設置後にレバーを引いて、上に持ち上げる手動操作により、通電させて汚物袋を熱圧着させます。
軽重量・コンパクト
総重量約5.0キロと非常に軽量のため移動が簡単にできます。収納箱サイズは、幅170×奥行560×高さ410mmと保管場所を取りません。
繰返し使用可
プラスチック素材のため、本体部分(胴体+台座+便座ユニット)は繰返しの使用が可能です。

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「ミドリ安全ドットコム」は、5万点の品揃え!たくさんの商品の中からお選びいただけます!

防災FAQ

防災グッズとは?
災害時に使用できるよう事前に準備できる、非常食や防災ヘルメット・防災トイレ・ライト・手袋(軍手・耐切創手袋)などです。
ミドリ安全では、家庭はもちろん企業や自治体でも使える防災グッズをご用意しました。
防災ヘルメットとは?
災害時に落下物などから頭部を守るヘルメットです。大人用から子ども用までサイズも色も豊富に揃ってます。
普段は場所を取らない折りたたみ式のヘルメットが人気です。
日本の災害発生状況について
「2020年7月 令和2年7月豪雨」「2019年9月 台風19号」「2018年 北海道胆振東部地震」など地震・台風・集中豪雨、火山噴火・・・毎年のように全国各地で自然災害が起こっている「日本」。 明日起こるかもしれない災害に企業や家庭でできることをミドリ安全はご提案します。
事前の準備が大切です!防災備蓄は、最低でも3日分、7日分以上あればなおよし!
ライフラインが寸断されると物資が届かなくなり、備蓄品を切り崩して乗り切らなければなりません。電気やガスがなくてもすぐ食べられる食料。特にトイレは十分な量の備蓄が必要です。また、平時を考えるとコンパクトに保管できる点も備蓄品選びは重要です。
災害時に必要となる防災グッズについて
防災備蓄は、最低でも3日分は揃えましょう!
ライフラインが寸断されると物資が届かなくなり、備蓄品を切り崩して乗り切らなけらばなりません。電気やガスがなくてもすぐ食べられる食料。特にトイレは十分な量の備蓄が必要です。
・食料 一人1日3食×3日 9食分
・水 一人1日3リットル×3日 9リットル分
・毛布 一人1枚
・トイレ 1日5回×3日 15回分
・防災ヘルメット 一人1個
いざという日に備える防災用品は、保管スペースが非常に重要です。防災用品はコンパクトな防災セットや折り畳みな可能な保護具など省スペースな防災用品を選びましょう。
ミドリ安全の防災グッズの特長について
ミドリ安全の防災商品は、個人・家庭から企業防災まで様々な防災商品を取り揃えております。
個人やご家庭では、手軽で省スペースな防災用品セットがおすすめです。ご飯やおかずが充実しガスや水を使わなくても食べられるセットがおすすめです。
企業では、自然災害、大火災、テロ攻撃などの緊急事態に遭遇した場合において、事業資産の損害を最小限にとどめつつ、中核となる事業の継続、あるいは早期復旧を可能とするために、事前の手段や準備をするBCPを導入しましょう。